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高まる環境意識　トラック離れ加速

９０年代から進められてきた「モーダルシフト」。 　なかなか普及しない理由として、「鉄道輸送にしても駅まではトラックで運ぶ以上、載せ替えが面倒」「２４時間・３６５日輸送することが困難」「災害が発生した場合、切り替えが簡単ではない」が挙げられる。 　しかし、鉄道輸送の普及をめざす「エコレールマーク」の認定では現在、６０社・８３品目が取得している。 　 　多くのメーカー企業が「モーダルシフト」に注目しており、近畿運輸局が公表している「事例一覧」によると、好評事例２２件のうち、２１件がトラック輸送から鉄道または海運輸送に移行させている事例。 　 　メーカーにしても、いままでトラック輸送を利用していたのは、利便性などのメリットがあったからだが、それ以上に消費者の環境意識の変化が、企業の「トラック輸送離れ」を加速させている。 　 　マーケティングリサーチ最大手のインテージによれば、「消費者の環境問題への関心は高く、さまざまな社会問題の中で５番目」という。しかも、「商品の購入時には価格と品質を重視するが、環境にも配慮する」という声が大きいという。 　 　食品を購入する際の基準は「環境に配慮した商品である」は７％だけだが、家電商品の場合は「電気代があまりかからない」が５７.７％の２位。自動車を購入する場合は「環境に配慮した商品である」は８.９％の８位だが、「燃費がいい」「故障しない」など、省エネにつながるものを重要視する回答が１位、２位を占める。 （10/06/11） ＜記事提供：物流ウィークリー＞

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